稼げる仕事には業界未経験でも開業できるフランチャイズがおすすめ！

最終更新日：2023年11月10日

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稼げる仕事を見つけるには、どんな業種がありそれぞれのもつ特徴を知ることが必要です。なぜなら稼げる仕事には、ある共通した特徴があるからです。とくに未経験の業種で起業を検討する場合は、必要なことを知っておかないと開業できても経営で失敗するリスクが高くなるのです。

こちらのコラムでは、稼げる仕事をするために必要なポイントや共通する特徴などについて解説しています。また開業リスクを軽減して効率よく稼げるフランチャイズ経営にもふれています。おすすめの企業もご紹介していますので、事業を成功させるためにも、ぜひ参考にしてみてください。

1. 稼げる仕事の職種と気になる年収
2. 稼げる仕事の特徴
3. 稼げる仕事をするために必要な3つのポイント
4. 学歴や経験にかかわらず稼ぎたいならフランチャイズ開業がおすすめ！

1. 稼げる仕事の職種と気になる年収

世の中にはさまざまな職種があり、稼げる仕事の中には年収1,000万円を超える場合もあります。職種によっては、難易度が高く資格やスキルが必要になるものも数多く、年収で1,000万円を稼ぐなんて無理だと思うかたも多いでしょう。

しかし中には、資格がなくても高収入を得られる職種もあるのです。ここでは、稼げる仕事といわれる各職種の平均年収やそれぞれの特徴を見ていきましょう。年収は、同じ業種でも企業の規模など環境によって年収は異なります。とくに現在は、コロナ禍の影響で業界変化が起きやすいため、あくまで参考としてご覧いただければと思います。

■パイロット

パイロットは、稼げる仕事の代表格として挙げられることが多い職種です。年収の平均は1200万円前後と高く、中堅の航空会社でも約800万円、大手航空会社になると2,000万円を超えるといわれています。またパイロットは、航空会社だけに限らず自衛隊や警察、消防などでも活躍できる職業なのです。

国内の航空会社には自社養成のパイロットを募集している企業もありますが、合格倍率は100倍以上になることもあり競争率はかなり厳しくなります。さらにライセンスを取得するには、何度も訓練を重ね、さまざまな知識も身につけなくてはいけません。さらにフライト時は英語でコミュニケーションする必要があるので、英語力も重要なポイントです。

■医師

医師も年収が高い職業として常に上位を占めている職種です。勤務医と開業医で大きく年収は異なるものの、平均の年収は1,000万円以上といわれています。開業医では2,000万円前後と勤務医の2倍近い年収になるケースもありますが、その分経営にかかる支出が多くリスクがともなう場合もあります。

医師は社会から必要とされ続ける職種であり、資格を取得できれば年齢にかかわらず安定した収入を確保しやすいというのが特徴です。ただし医師になるには医師免許の取得が必要で、人命や動物の命を預かる職業なだけに仕事の環境は過酷であることも多いでしょう。

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■薬剤師

医療関係でいえば、調剤や薬の販売をする薬剤師も高収入を得られる職業です。たとえば薬剤師の場合、病院薬局などでは年収500万円前後ですが、製薬会社に勤務できれば平均800万円前後の高収入となるケースもあるようです。

薬剤師になるには、大学の薬学部で6年間の課程を修めて、さらに国家試験に合格しなくてはいけません。たとえ医師免許があったとしても、調剤など薬剤師の独占業務はできません。資格の取得には、薬に関する専門的な幅広い知識を習得する必要があり、時間もかかる職業なのです。

■弁護士

弁護士は定年のない自営業であり、生涯現役を続けられる職業です。年収は開業する地域でも大きく異なり、首都圏の大手事務所は高額になりやすい傾向にあります。個々の弁護士で500～2,000万円前後と幅はありますが、それでも平均年収は約1,000万円と高い水準を維持しています。

弁護士になるには法科大学院を卒業して、資格の中でもっとも難関といわれる司法試験に合格し、さらに1年間の司法修習を受けなくてはいけません。高度な法律知識の習得はもちろん、数多くの手続きや書類の作成などハードな仕事内容となります。

司法試験は年齢に関係なく受けられますが、たとえ合格できたとしても必ず高収入が得られるとは限らないので注意が必要です。とくに近年は、日本の司法制度の改革によって法律家の合格者が増え、競争が激化している側面もあります。また大きな案件であるほどベテランに集中することが多く、若手の弁護士が苦労する場面も多いようです。

■公認会計士

企業の監査業務や資本の移動をともなうM&Aの支援などをおこなう公認会計士も、高収入を得られる仕事です。平均年収は900万円前後といわれていますが、クライアントが大手企業から会計監査などを任せられれば、年収2,000万円を超えることも珍しくはありません。もちろんそれだけ責任が大きく、重圧がかかる仕事内容になるはずです。

何より公認会計士になるには、医師と弁護士に並ぶ「三大国家試験」に合格しなくてはいけません。具体的には短答式試験と論文式試験に合格し、2年間の実務経験と実務補習で単位を取得したあと修了考査にも合格する必要があるのです。この合格率10％といわれる難関をクリアするためには、数年の学習が必要になるともいわれています。

また税理士登録の手続きをすれば、「税務の代理」や「税務書類の作成」など税理士の独占業務をおこなえるようになり、仕事の幅を広げられるようになります。実際に企業の求人では、公認会計士だけでなく隣接分野での実務経験が必須の条件になっていることも多いようです。

■不動産鑑定士

不動産の鑑定評価をする不動産鑑定士の平均年収は、およそ700万円といわれています。不動産鑑定士になるには、公認会計士と同じように国家資格を取得する必要があり、まず短答式と論文式の2つの試験に合格しなくてはいけません。さらに1年間または2年間の実務修習で所定の単位を修得したあと、修了考査での合格が必要です。

受験資格には学歴や年齢は関係ないため誰でも受けられますが、難易度が高いため多くの知識を得るためには、かなりの時間がかかると思っておくべきです。また不動産鑑定士は、首都圏だけでなく地方の土地の再開発でも活躍が期待でき、不動産市場も国際化しつつあるため将来性のある職業といえるのではないでしょうか。

■大学教授

大学教授の年収は勤務地によって異なりますが、有名私立大学などでは1,000万円以上になるといわれています。一般的には、大学院で博士号を取得して助手や准教授などを経て教授となります。ただし博士号は国家資格ではなく、高い専門知識をもっている証であり、大学教授になるために取得が必要というわけではないのです。

大学設置基準法という法令では、「大学で教育をおこなううえで相応しい能力をもっていること」が大学教授の資格基準となっています。まれではありますが、アスリートなどが大学教授になるケースがあるように、学術以外で業績がある場合はそのスキルを活かすことができるのです。しかし大学教授の椅子自体が少ないため、難易度が高い職業でもあります。

■銀行員

銀行は年功序列型の業界で、年齢とともに給与が上がる仕組みになっている企業が多くあります。平均年収は600万円前後といわれていますが、メガバンクの場合は40代を超えると1,000万円の年収に到達するケースも多いようです。

また年収は、都市銀行と地方銀行、役職によって年収に大きな差があります。たとえばメガバンクの支店長クラスでは1,300万円前後となる平均年収も、第2地方銀行になると700万円前後となります。さらに年功序列型であっても、生涯安心できるとは限りません。出向や転籍などで収入が減少し、年収が半分ほどに落ち込んでしまう場合もあるのです。

■システムエンジニア（SE）

近年ITは、めざましい速度でさまざまな業界に普及し、規模を拡大させている市場のひとつです。そのスピードに人材が追いつかず人手不足になっているため、システムエンジニアの年収は一般的な企業の平均年収よりも高額となっています。

業種でいえば金融や保険系が高く、750万円前後が平均年収となっています。またAIやIoT、ドローンといった今後開発需要が伸びる分野では1,000万円の求人を出している企業もあるのです。

ただし、システムエンジニアになるためには、開発に必要となる高度な知識のほか、分析能力や物事を論理的に考えられる思考が必要となります。さらにチームで業務をおこなうこともあるため、コミュニケーションやプレゼンテーションの能力も不可欠になるでしょう。

■長距離ドライバー

トラック運転手は小型や大型、トレーラーなどさまざまありますが、中でも1日の内に数百キロ移動する長距離ドライバーは年収が高めになります。移動距離や拘束時間で年収に差はありますが、長距離ドライバーの場合は400～700万円前後が平均といわれています。

さらに大手企業の場合は基本給や福利厚生面などで好条件であることも多く、年収1,000万円以上を稼ぐ長距離ドライバーもいます。しかし、運転時間の長さなどから不規則な生活が多くなるため、体調管理などが重要になる仕事には変わりありません。

またトラック業界は物流の量が増えている一方で、ドライバーが常に不足している現実もあります。国土交通省ではトラック産業の活性化に向けて、若年層や女性に対する人材確保の取り組みを積極的におこなっています。

2. 稼げる仕事の特徴

ここまで挙げてきた稼げる仕事には、共通する特徴がいくつかあります。安定して高収入を稼げる仕事には、どんな特徴があるのか見ていきましょう。

■社会的に必要とされているビジネスである

ビジネスは常に需要と供給で成り立っており、稼げる仕事は「社会に必要とされていること」が大前提になります。そしてそれらの稼げる仕事には、以下のような特徴が挙げられます。

○責任のある仕事
人命や財産を預かる職業は、責任が重くのしかかる仕事でもあります。具体的には、人の命を預かる医師やパイロットなどの職業がそれにあたるでしょう。たとえば現在なら、コロナ禍の中で活躍している医師を含めた医療従事者は数多くの命を救っています。

また、パイロットは飛行機だけとは限りません。たとえばヘリコプターのパイロットは、自然災害時などの人命救助で重要な役割を担います。そして船舶の操縦士であれば、私たちの生活に欠かせない輸入品などの物資を運ぶのも仕事のひとつです。責任が重い仕事は、同時に多くの人の支えになっているのです。

○ほかの人ではできない仕事
稼げる仕事には、誰でも簡単に始めることができないという特徴もあります。誰でもすぐに簡単にできる仕事は、基本的に年収が低いケースが多いはずです。もちろん能力やセンスによっては、短期間で稼げる仕事もありますが、まれであることのほうが多いのではないでしょうか。

実際に、さきほどご紹介したシステムエンジニアなどの職業は、高度な専門知識や技術などのスキルが求められます。そして、必要なスキルを身につけるためには、多くの知識を得て経験も積み重ねなくてはいけません。このため、仕事に就くための難易度が高い仕事は、稼げる職業が多い傾向にあるといってもよいでしょう。

○人手不足の仕事
稼げる職業には、「きつい」「汚い」「危険」といった人がやりたがらない仕事、いわゆる3Kが特徴になっていることが多くあります。たとえば長距離ドライバーでは、文字通り長時間の運転が中心となるため身体的な負担が大きく、運転を誤れば命にかかわる事故を引き起こす危険もあるのです。

こうした職業を生業とする場合は、仕事としての責任だけでなく、リスクもともなうため覚悟も必要になるでしょう。いっぽうで敬遠されがちな人材不足の業界は、その仕事に就くチャンスがあるという意味で狙い目といえるかもしれません。

■稼げる仕事は競争率が高い！

稼げる職業は、「競争率が高い」というのも特徴です。さきほどもご紹介しましたが、弁護士や公認会計士などは、国家試験の合格率が10%前後と低く難易度の高い職業になります。

競争率が高い職業は、経営を始めてからが勝負ともいえます。とくに需要が限られている業界では、当然供給側同士で顧客の奪い合いが発生するものです。このため経営において競争に勝つためには、スキルや能力だけでなく、経営ノウハウの習得や人脈を広げて認知度を上げていく必要もあります。

競合と同じ商品やサービスを提供し続けていては、業界内で埋もれてしまい経営が困難になる可能性もあるのです。長く経営を続けるには、ノウハウを駆使して競合と差別化を図りながら運営することがコツといえるのではないでしょうか。

また人脈は、新しい仕事の機会を与えてくれたり困ったときに協力してくれたりするなど、大きな支えとなる場合もあります。ただし人との信頼を築き上げるには、時間をかかることも覚えておかなくてはいけません。

もし経営ノウハウや人脈において不安がある場合は、起業セミナーなどに参加を検討してみてはいかがでしょうか。起業希望者に向けたセミナーは、さまざまな業界において開催されており無料で実施されているケースもあります。異業種交流会などに参加すれば、起業についての情報交換のほか新しい人脈も築きやすくなるでしょう。

■学歴や性別による障壁は低くなりつつある

稼げる職業に就きたいと思っても、職種によっては学歴や性別などが障壁となる場合があります。しかし働き方改革の推進などにより、ここ数年で雇用環境や企業の風潮も変わりつつあるのです。

たとえば銀行のように、勤続年数が長いほど安定した給与を得られる年功序列型の業界があります。しかしそうした終身雇用型の経営は負担が大きい点もあり、近年は廃止や見直しを検討する企業が増えつつあります。年功序列から成果主義に切り替えることで、学歴にとらわれず多くの人にビジネスチャンスが生まれているというわけです。

また女性が活躍できる職種も増え、女性社長はここ30年連続して増加傾向にあります。さらに学生でビジネスに成功している若者も多く、学生社長で巨額の富を得るという話も珍しくない時代になりました。

ただし年齢が障壁となるのは今も変わらず、体が資本となる職種では、体力面で事業の継続がむずかしい場合もあります。とはいえ、稼げる仕事の障壁が低くなることは、それだけ参入できるチャンスの可能性が広がっているともいえるのではないでしょうか。

3. 稼げる仕事をするために必要な3つのポイント

稼げる仕事は、その職業に就いたからといって必ず高収入が得られるわけではなく、業界でどのように立ち回っていくかが重要です。また、その職業が長く継続できるビジネスなのか判断することも大切といえるでしょう。ここでは、稼げる仕事をするための3つのポイントについて解説します。

■効率よく稼げるビジネスであるかを見極める

どんな職業であっても100％成功し、それが永久に続くことは、ほとんどないといっても過言ではありません。稼げる仕事に就くためには、長く経営を続けられるビジネスであるかを考えるべきです。とくに自分で事業を始める場合は注意が必要で、コロナ禍にある現在は慎重に判断するべきといえるでしょう。

安定した経営ができるビジネスかどうか判断するには、リスクについて知っておかなくてはいけません。リスクを考えずに経営すれば、事業の失敗につながりやすくなるからです。リスクを軽減して効率よく稼げるビジネスには、おもに以下のようなものが挙げられます。

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○利益率の高いビジネス
安定した収入を得るには、利益率の高さが重要になります。原価がかからない、もしくは安いビジネスであるほど、多くの利益を獲得できるのです。とくに提供するサービスが「技術」のビジネスでは、原価はほとんどかからないといえるでしょう。

身近にある具体的な業種でいえば、ハウスクリーニング業やリペア業がそれにあたります。商売道具である技術を一度習得できれば、経営にかかる費用は塗料などの消耗品であることがほとんどです。このため経費としてかかる費用も少なく、原材料費が利益を圧迫するというリスクを軽減できるようになります。

○無店舗でできるビジネス
一般的に店舗を構えて経営を始める場合は、事業の規模などによって物件取得や店舗設立に多くの費用がかかります。また初期費用だけでなく、経営を始めてからは家賃などの固定費も支払い続けなくてはいけないのです。

無店舗で始められるビジネスであれば、新たに店舗を構える必要がなく家賃も発生しません。初期費用や運転資金の負担がないため、開業リスクを軽減して経営をすすめられるのです。

○1人でも経営できるビジネス
事業を経営するうえで原材料費や家賃と同じように利益を圧迫するのが、人件費です。人を雇用した場合は、各種保険の手続きや費用負担もしなくてはいけません。また人材教育にも多くの時間をかけなくてはいけないため、本来の営業に集中できない場合もあります。

これが1人で経営できるビジネスであれば、費用や作業の負担も少なくて済むのです。業種によっては、自分の都合に合わせた時間に好きな場所で仕事をすることも可能になります。

○在庫をもたないビジネス
仕入れが発生するビジネスでは、在庫をかかえながら経営しなくてはいけません。業種によっては、在庫を保管するためのスペースが必要になる場合もあります。

こうしたビジネスでは、適正な在庫管理が重要です。商品の在庫が少なければ機会損失になり、過剰な在庫をもてば売れ残りにより大きな損失を受けるリスクもあるのです。たとえば飲食業や小売業で食品などを扱う場合は、在庫管理ができていないと賞味期限切れによる廃棄ロスを招いてしまうおそれがあります。

また商品や原材料の仕入れが安定していないと、経営にも影響してくるおそれもあります。さらに経営ノウハウがない場合、適正在庫を把握できるようになるまでは、経営が不安定になるリスクが高くなるので注意しなくてはいけません。

■努力と忍耐は必要不可欠

努力や忍耐は、いつの時代にも必要となるビジネスの基本です。もし未経験の業界に挑戦したいなら、職種によっては資格の取得など、専門的な知識や技術が必要になります。

中でも経営ノウハウは、成功と失敗を繰り返して身につけるもので、腕を磨くには時間がかかるものです。業界によっては、スタートするのが遅いほど人一倍努力しなくてはいけません。このため、途中で挫折しないという強じんな精神力や集中力も必要になるでしょう。

また自分で事業を立ち上げるには開業資金が必要で、資格があったとしても自己資金がなければすぐに始められない場合もあります。弁護士や公認会計士なら、小さな事務所を借りれば、短期間のうちに開業が実現できるかもしれません。しかし小売業や飲食業など店舗を構える業種では、規模によって1,000万円以上の莫大な費用がかかるか―スもあるのです。

必要になる開業費用の金額が多いほど、資金をためるには時間もかかりやすくなります。しかしそれでも、目標のために努力を惜しまない姿勢を維持することが大切です。

さらに経営においても、すべてが順調にいくとは限りません。現在のようなコロナ禍にある状況では、さまざまな業種の経営者が耐え忍んで運営を続けています。もちろん無理をして経営し続けるのはよくありませんが、あきらめない忍耐力も大切といえるのではないでしょうか。

■自分にあう仕事を考えることも大切

稼げる仕事をしたいと思っても、その仕事が自分にあっていない、また興味がなければ長く経営を続けるのはむずかしいはずです。仕事として選ぶのは、少なからず自分が興味のあることや好きなことをおすすめします。ただし、いくら好きでも自分に向いていない場合もあるため、自分の能力にあった仕事を選ばなくてはいけません。

もしどんな仕事をしたらいいか迷う場合は、自分と向き合ってみるとよいでしょう。自分では自己分析できないなら、周りの人の意見を参考にするのもおすすめです。自分の性格などを自己分析して、何ができるかどんな仕事が向いているかがわかれば、もっている才能やセンスを活かしやすくなるはずです。

4. 学歴や経験にかかわらず稼ぎたいならフランチャイズ開業がおすすめ！

稼ぎたい気持ちはあっても、未経験の仕事を始めるには何かと不安になるものです。その場合は、フランチャイズに加盟して開業を検討してみてはいかがでしょうか。

■フランチャイズ開業をおすすめする理由

フランチャイズ経営は、さまざま企業が採用している運営方法で加盟するメリットが多いのが特徴です。一番のメリットとして挙げられるのは、本部のブランド力を取得して経営をすすめられることです。ブランド力を利用すれば、個人事業主で開業するよりも集客がしやすく、効率よく利益を上げられるようになります。

また経営ノウハウを一度に取得できるため、開業リスクの軽減が可能で、業界が未経験であっても研修によって必要なスキルを身につけて開業できます。さらに加盟する本部によっては設備資金や運転資金の負担があり、自己負担を軽減して開業が実現できるというのもフランチャイズの大きな魅力です。

ただし、フランチャイズには個人事業主での開業にはない特有のデメリットもあります。フランチャイズ開業を検討する場合は、その仕組みやデメリットなども知ったうえで加盟する必要があります。フランチャイズの仕組みや加盟先の選びかたのポイントなどについては、以下のページも参考にしてください。

○FCビジネスを始める前には、仕組みを知って正しく本部を選ぶべき！

■フランチャイズ企業にはさまざまな業種がある

現在日本国内には約1,300社以上のフランチャイズチェーンがあるといわれています。そのフランチャイズ経営者の中には、年収1,000万円を稼いでいる既存オーナーも数多くいるのです。利益率の高いビジネスもあれば、多店舗展開で多くの収入を得るなど、稼ぎかたは業種によっても大きく違ってきます。

また年収だけでなく、開業資金も業種によって異なります。フランチャイズ企業によっては、初期費用をかけずに開業できるケースや黒字化している店舗をそのまま引き継げるなど、独自の開業支援制度を実施している本部もあるのです。

さまざまな業種から、開業資金や年収など自分に条件にあったフランチャイズ本部を比較しながら探してみるとよいでしょう。フランチャイズに加盟する場合の開業資金の目安や年収の相場などについては、以下のページに掲載していますので、こちらもあわせてご覧ください。

○フランチャイズオーナーの年収について！その他気になるお金のことも

■未経験でも効率よく稼げるフランチャイズ本部のご紹介

ここでは、未経験でも参入でき効率よく稼げる業種のFC本部をいくつかご紹介しますので、加盟を検討されるかたは、ぜひ参考にしてください。

○トータルリペア
トータルリペアは、業界大手のリペア業のフランチャイズです。ホイールリペアをはじめ、住宅や家具の補修など幅広くおこなっています。無店舗で1人経営も可能なうえ、自分の好きな時間に働けるのも魅力的です。

また未経験でも特殊加工の技術を取得できる徹底した研修があるので、安心して加盟できます。実際に未経験で加盟し、月商150万円や年商2,000万円の実績を残している既存オーナーもいます。ほかにも開業資金の0円プランや加盟金全額返金のある限定プランなど充実した制度が数多くあるのも特徴です。

○おそうじ本舗
おそうじ本舗は、業界で店舗数No.1をほこるハウスクリーニング業のフランチャイズです。TVCMなどの広告戦略により圧倒的なブランド力があり、知名度と信頼度の高さはビジネスの強みといえるでしょう。全店舗の平均月商は111万円を超え、安定した経営を維持しています。

自己資金50万円からの低資金開業ができるのにくわえ、営業利益率が70%以上と高いのが魅力的です。さらに自宅開業も可能で、在庫をかかえるリスクもありません。充実した研修制度は加盟前だけでなく、経営を始めてからも無料で何度も参加できます。また新型コロナウイルスへの感染防止対策など、安全に留意したサービスの徹底もされています。

○学研の新しい個別学習塾G-PAPILS（ジーパピルス）
G-PAPILSは、AIや映像授業などを採用した学研が運営する最新の学習塾フランチャイズです。10坪からの省スペースで開業でき、ロイヤリティも不要の画期的なビジネス展開で初期投資の早期回収を実現しています。またタブレット端末による映像授業により講師を採用する必要がなく、人件費などの固定費を大幅に軽減した経営が可能です。

開業前後には教室運営研修など徹底した6つのサポートがあり、経営の安定化が図られています。また新型コロナウイルスの対策として授業映像を家庭でも視聴できるほか、教室での消毒や換気など指針も立てられているので安心して経営できる環境が整っています。

○ローソン
ローソンは、日本全国に1万4千店以上展開しているコンビニエンスストアのフランチャイズです。ブランドの知名度の高さから、開業後は短期間で安定した集客を見込めます。独自の開業制度であるFCオーナー・インターン制度を利用すれば、給与をもらいながら店舗運営が学べるうえ、加盟金の100万円も全額免除で開業ができます。

また土地や建物がなくても本部が準備してくれるプランもあり、開業リスクが抑えられるのも特徴です。さらに多店舗展開で収入の拡大が狙えるのも、コンビニフランチャイズの大きな魅力といえるでしょう。