儲かるの？たこ焼き屋を開業したい！

最終更新日：2023年11月10日

続々独立開業中！独立開業をした方々に人気のフランチャイズ本部ベスト10を公開中。
いま注目の急成長ビジネスがひと目でわかります。

日本には、飲食店がひしめきあっていて、これから参入しても儲からないと考えている方も多いのではないでしょうか。しかし、粉ものと呼ばれるたこ焼き屋やお好み焼き屋は、ほかの飲食店に比べて利益の出しやすいビジネスだといわれています。未経験からの成功事例も多いようです。ここでは、実際に、たこ焼き屋が儲かるのかどうかについて解説します。

たこ焼き屋が儲かる理由とは
たこ焼き屋を開業したい！初期費用はいくら？
たこ焼き屋を開業するために必要な資格
フランチャイズ経営なら廃業リスクが少ない
たこ焼き屋の経営を成功させるポイント
たこ焼き屋を開業！ビジネスを成功させたい

＞本場大阪で行列ができるお店でたこ焼き屋を開業したい方へFC本部をご紹介！

たこ焼き屋が儲かる理由とは

たこ焼き屋が儲かる理由には、原価率が低い、設備投資の値段が安い、現金商売で資金繰りが楽、人材を雇わなくても始められるなどさまざまな要因があります。
たこ焼きの食材は、たこや卵、青ネギ、紅ショウガ、天かす、薄力粉などです。お好み焼きなどに比べて、食材が少ないという特徴があります。一般的に、売値は1人前300円～500円、原価は130円ほどです。これから計算すると、原価率は約29%になります。

小さい店舗でもたこ焼き器さえあれば、テイクアウトなどで十分、経営が成り立ちます。テーブルやイスなどを設置しなくてもよいため、人件費も必要ないことがメリットのひとつです。

たこ焼き屋は、店舗の面積が1坪でも営業すること可能です。そのため、賃貸料などの固定費も抑えることができます。粗利率もラーメン屋や居酒屋などより高く、4割を超えます。材料となる薄力粉などの価格が変動しても、大量に仕入れて保管できるためランニングコストを抑えることも可能です。

ほかの飲食店経営に比べて、設備投資が少ないということもたこ焼き屋の特徴になっています。たこ焼き屋に必要な設備は、焼台や銅版（鉄板）、ベース用タル、泡だて器、什器類などです。一般的な規模の店舗で営業する場合には、2槽シンクや冷凍冷蔵庫、手洗、扉付戸棚、有圧換気扇、ステンレスフードなどが必要になります。

現金商売なので、資金繰りが楽です。売掛金がないため回収の手間も必要ありません。売上さえあれば、毎日、現金が入ってくるため、必要経費の支払いについて困るようなことも少なくなっています。

たこ焼きの売上は、季節を問わず年中、安定しているのが特徴です。1日のなかでも、昼はランチとして、夜は夕食やお酒のつまみ、深夜でもおやつなどとしてのニーズがあります。男性でも女性でも普段着で気軽に買いに行くことができ、ほかの客の目を気にしなくてもいいという点もたこ焼きが安定して売れる理由です。たこ焼きの値段は子どものおこづかいでも買える価格設定ですから、来店頻度が多くなり固定客が増える傾向にあります。

客足などの状況を見ながら、たこ焼きを焼くことができます。焼きたてのたこ焼きを好む人がほとんどですが、忙しい客のためには、すぐ出せるように保存しておくのも大切です。保存したたこ焼きが一部売れ残ることはありますが、状況を見て焼けるため食材のロスはほとんどありません。

飲食店の経営で最も重要なことは、衛生管理です。食中毒などは、絶対に避けなければなりません。その点、たこ焼きは必ず火を通すので、食中毒の心配があまりありません。

立地条件をあまり選ばないという特徴もあります。商店街やスーパー敷地内、住宅地、観光地などどこでも営業が可能です。店舗での営業だけでなく、祭りやイベント会場などに臨時に出店することもできます。保健所の許可を得れば、屋台でも営業することが可能です。
たこ焼きの本場は元々、関西地方ですが、FCチェーンの全国展開などの影響により、全国に広まり食料品としての需要が高まっています。スーパーの食料品売場にも置いてあり、店舗や屋台なども、どこに行っても見かけられる状況です。

たこ焼き屋を開業したい！初期費用はいくら？

たこ焼き屋を個人で開業するときの初期費用は、小規模店舗で100万円～200万円、大型店舗で500万円程度が必要です。内訳は、店舗の保証金や外装工事費、内装工事費、厨房設備費用、宣伝料などになります。

フランチャイズに加盟して開業する場合の初期費用は、100万円～1,000万円くらいです。内訳は、フランチャイズ加盟金50万円～200万円、食材補償費50万円～100万円、店長研修費20万円～50万円、内装・外装工事費200万円～500万円、厨房設備費50万円～300万円、開店諸費用30万円～100万円になります。

屋台でたこ焼き屋を開業する場合の初期費用は、100万円以内で抑えることが可能です。屋台本体が30万円～50万円、屋台用器具や什器類などが50万円程度の費用になります。

たこ焼き屋を開業するために必要な資格

たこ焼き屋を開業するためには、飲食店営業許可と食品衛生責任者の資格が必要です。
飲食店営業許可とは食品衛生法に基づく営業の許可のことで、食品の製造、加工、調理、販売等の営業を始めるときに許可が必要になります。営業許可の取得の手続は、営業所所在地を管轄する保健所に営業許可申請をおこないます。保健所が、営業施設が施設基準に合っていることを認めれば営業許可書の交付です。

営業許可を取得するための流れは、1.事前相談、2.営業許可申請、3.施設検査の打合せ、4.施設の確認検査、5.営業許可書の交付、6.営業開始となります。事前相談では、施設基準を満たしているか、施設の工事着工前に図面などで保健所に確認してもらいましょう。営業許可申請では、施設完成予定日の10日くらい前に必要書類を保健所に提出します。施設検査の打合せでは、保健所の担当者と施設の確認検査の日程などについて相談しなければなりません。施設の確認検査では、施設が基準を満たしているか保健所の担当者が確認します。施設基準を満たしていることが確認できた場合、後日、営業許可書が交付されます。

食品を扱う営業をする場合、施設に1名以上、食品衛生責任者を置かなければなりません。たこ焼き屋もこれに該当します。食品衛生責任者は、たこ焼き屋では、食中毒などを起こさないように、食品衛生上の管理運営をおこないます。

食品衛生責任者になるためには、食品衛生責任者養成講習会の受講が必要です。栄養士や調理師などの資格を持っている方は、講習会を受講しなくても食品衛生責任者になることができます。
なお、たこ焼き屋を開業するためには、食品衛生管理者や調理師免許は必要ありません。

フランチャイズ経営なら廃業リスクが少ない

フランチャイズに加盟してたこ焼き屋を開業するメリットは、比較的早くに開業できることや経営ノウハウの指導を受けられることなどです。たこ焼き屋を初めて開業する人でも、フランチャイズ本部の研修やアドバイスなどでサポートを受けることができます。

たこ焼き屋を開業する前に、本部が調理法や接客法などを指導する研修をおこないます。そのため、未経験者でも、たこ焼きの作り方や経営ノウハウなどを身につけることが可能です。開業後は、店舗巡回指導員が味や接客の仕方などをアドバイスするために訪問します。わからないことや不安に感じている点も、質問すれば指導員が教えてくれます。集客についても、本部が宣伝や新商品の開発などに取り組んでいるため、最初からノウハウを身につける必要はありません。

テイクアウト専門店などは、小さなスペースで開業することができるので、個人で開業するよりも開業資金を低く抑えることができます。フランチャイズによって違いますが、100万円程度の資金でも開業が可能です。調理器具なども、比較的安い価格で用意できます。移動販売で開業する場合は、移動販売用の車や調理器具などを用意すれば、開業後のランニングコストを低く抑えることが可能です。

ロードサイドやフードコート、イベント会場などでも店を出すことが可能で、車での移動販売もできます。さまざまな形態で開業できることもフランチャイズならではのものです。

たこ焼き屋を含め飲食店の経営を軌道に乗せるためには、「味」が最も重要な要素になります。初心者が個人でたこ焼き屋を始めた場合、味を確立するまでには長い期間が必要でしょう。フランチャイズでは味が確立されているため、開業初日から、できあがった味のたこ焼きを提供することができます。

このようにフランチャイズには多くのメリットがあり、本部からの継続的なバックアップがあるため廃業リスクが低くなっています。
デメリットは、選んだフランチャイズによって成果が大きく変わることやロイヤリティ負担が発生することです。ロイヤルティの負担が高額になると、赤字になってしまう可能性もあります。また、仕入先やメニューなどが決まっているため、個性的な新商品の開発や独自の宣伝なども、自由にはできないことが多いでしょう。

たこ焼き屋の経営を成功させるポイント

たこ焼き屋の経営を成功させるためには、開業前の事前準備が大切です。まず、個人で開業するか、フランチャイズに加盟するかを決めなければなりません。

個人で開業する場合は、営業ノウハウの習得や資金の準備などを自分でおこなう必要があります。フランチャイズに加盟する場合は、どこを選ぶかがポイントです。資料を取り寄せて、収益モデルや経営方針などを確認しましょう。開業準備は本部のフォローがあるため、比較的、容易に進めることができます。

個人で開業かフランチャイズに加盟するか決まったら、事業計画と資金計画を立てる必要があります。事業計画では、営業する場所や形態など細かいところまで計画することが重要です。資金計画では、家賃や内装工事費、運転資金など必要な経費を漏れなく記載します。黒字にするためには、1日にどれだけの売上が必要なのかも細かく計算しておきましょう。

資金計画にそって、開業資金を準備します。自己資金では足りない場合は、日本政策金融公庫や銀行などで融資を受ける方法があります。融資を受ける場合は、月々の返済額を資金計画に組み入れ、余裕を持って返済できるようにすることが大切です。

開業が決まったら、必要な手続きをします。保健所への営業許可申請書の提出のほかに、消防署へ防火対象物使用開始届出書の提出が必要です。

税務署には、開業届と青色申告申請許可書を提出します。市町村の役所への事業開始等申告書も提出しましょう。また、従業員を雇う場合は、労災保険と雇用保険への加入は必須です。

店舗で開業する場合は、人通りが確保できる場所を借りるようにしましょう。立地条件は、売上に大きく影響します。

立地条件を判断する際には、「人口統計データ」「店前の交通量と通行量」「周辺マーケットの状況」「競合店」などを参考にしましょう。場所が決まったら、店構えや内装、看板、雰囲気などにこだわった設計を依頼し、外装、内装工事を始めます。同時に、調理器具や備品などの準備が必要です。

個人で経営する場合、店舗などの準備と並行して、メニューや仕入れ先を決め価格を設定します。新規開店前には、広告などを使った宣伝を始めることが大事です。新聞の折り込みチラシやポスティング、ホームページ、SNSなどを使って宣伝しましょう。店の評判がSNSなどで広がれば、オンラインショップを開店することも可能です。

オリジナル商品の開発も、新規で開店する前から継続して取り組む必要があります。客に喜ばれる看板商品をつくることができれば、売上も安定します。地域の特性なども考えながら、独自性のある店にすればファンも増えるでしょう。

接客の方法を研究して、質の高いサービスを提供できるようにすることも大切です。笑顔で挨拶をすることはもちろん、トーク術を磨けば客に喜んでもらえます。客に、いいイメージを与えることができれば、リピート客になってくれる可能性もあるでしょう。