仕事を辞めたい！と思った時に考えるべき3個のことと5個の選択肢

最終更新日：2023年11月10日

「仕事を辞めたい…」と思ったことはありませんか？おそらく多くの方が一度は考えたことがあるかと思います。「辞めたい」と思うのは悪いことではなく、それよりも、そう思ったときにどう行動するかが肝心です。

そこで本記事では、「仕事を辞めたい！」と思った時に考えるべき3つのことと、辞めることを決断した後に考えるべき5つの選択肢をご紹介します。仕事を辞めたいと思ったものの、実際には何をすべきなのか、何をすれば後悔をしないのかといったことを知りたい方は、ぜひお読みください。

• 勢いで仕事を辞めて後悔しないように
• 仕事を辞めたいと思う主な理由
• 1：給与が働きに見合わない
• 2：仕事内容が自分に合っていない
• 3：業界の将来性が低い
• 4：職場の人間関係が悪い
• 5：社風が合わない
• 仕事を辞めたい！と思った時に考えるべき3つのこと
• ステップ1：なぜ仕事を辞めたいと思ったのか？
• ステップ2：解決できないことなのか？
• ステップ3：仮に、仕事を辞めたらどうなるのかシミュレーションする
• 仕事を辞めたい！と決断したときの5つの選択肢
• 1：辞めたいと思っていることを上司に相談する
• 2：転職の方向性
• 3：起業という選択肢
• 4：フリーランス（個人事業主）として独立開業する
• 5：フランチャイズで開業する
• 一時の感情で辞めて後悔しないようによく考えて行動しよう

勢いで仕事を辞めて後悔しないように

誰しもが一度は「仕事を辞めたい…」と考えたことがあるのではないでしょうか？でも辞めたいと思ったからといってすぐに転職に踏み切るかといえばそうではなく、多少不満があっても仕事を続ける方が多いかと思います。

もし勢いで仕事を辞めてしまうと、「もっとよく考えてから転職すればよかった…」と後悔することになるかもしれません。「後悔先に立たず」ということわざがあるように、辞めてから後悔しても遅いのです。

後悔しない決断するために、これから紹介する3つのことを考えてみてください。勢いで仕事を辞めたくなったときほど、いったん立ち止まって考えることが大事です。

仕事を辞めたいと思う主な理由

1：給与が働きに見合わない

給与の額は仕事のモチベーションに大きく影響します。働きに見合った給与をもらえていないと感じると、仕事を辞めようかと考えるのではないでしょうか。

基本給が少ないと感じる場合はもちろんのこと、残業代が少ない、サービス残業が多いといった不満は退職を考える大きな理由となります。好きな仕事であっても給与が見合っていないと続けるのは難しいでしょう。

2：仕事内容が自分に合っていない

やってみたいと思って始めた仕事でも、実際にやってみると合っていないことがあります。仕事には向き不向きがあるので、自分に向いていない仕事を続けるのはしんどいですし、モチベーションも上がりません。

ただ、仕事との相性は難しいもので、やってみないと分からない部分があります。あまり気乗りせずに始めた仕事でもやってみると自分に合っていることもありますし、自分に向いていると思って始めた仕事でも合わないと感じることもあるでしょう。

定年までその仕事を続けることを考えれば、やはり自分に合った仕事をしたいですよね。興味にある仕事をやってみるというのも天職を見つけるためには必要です。

3：業界の将来性が低い

業界の将来性が低いと転職を考えざるを得なくなります。好きな仕事で続けたいと思っていても、業界の勢いが下火になっていて、将来上向きになる可能性が低いとなると転職を考えた方がいいかもしれません。

最近では将来的にAIに奪われる仕事もあるという話もよく耳にするので、その点を懸念されている方も多いのではないでしょうか。これは難しい問題ですが、前向きに考えればAIが面倒な作業や単純な作業を代行してくれて、人間はそのほかの仕事に集中できると考えれば悪くありません。

いずれにしても、働く上で業界の将来性は非常に重要なので、自分の将来もふまえて転職するかよく考えてください。

4：職場の人間関係が悪い

職場の人間関係の悩みは転職を考える大きな理由です。その仕事が好きだけど、職場の人間関係が悪いと働き続けるのはしんどいですよね。

改善できるようならそれにこしたことはありませんが、修復が難しい場合は転職を考えた方がよいかもしれません。転職をしない場合は、反りが合わない人とはできるだけ関わらないようにするしかないでしょう。

5：社風が合わない

社風が合わないというのも転職を考える理由のひとつです。社風が自分に合っているかも働き続ける上で大事なことで、働いてみないことには分からない部分もあります。

面接の時はいい雰囲気の会社だなと感じても、実際に働き始めると社風が合わないことに気付くこともあるでしょう。人間関係なら個人の話し合いで解決できることもありますが、社風の場合は会社全体なので個人で変えるのは難しいです。

社風が合わない会社で働き続けるのはしんどいので、どうしても耐えられない場合は転職を考えた方がよいかもしれません。

仕事を辞めたい！と思った時に考えるべき3つのこと

ステップ1：なぜ仕事を辞めたいと思ったのか？

転職で後悔しないためには、辞めたいと思った原因・理由を客観的に分析することが大事です。仕事を辞めたいと思ったら、「なぜ仕事を辞めたいと思ったのか？」と自問自答してみてください。

ネガティブな理由だと、「上司とそりが合わない」「給料に不満がある」「人間関係に悩んでいる」「サービス残業が多い」「仕事がおもしろくない」といったことで辞めたいと思う方は多いかと思います。

ポジティブな理由なら、「自分の経験・スキルを活かせる仕事がしたい」「起業をしたい」「キャリアアップを目指したい」「他の仕事にチャレンジしてみたい」といったことが挙げられるでしょう。

誤解なきように書いておくと、ネガティブな感情が原因で転職することが間違いで、ポジティブな理由が正解というわけではありません。大事なのは退職に踏み切る前に仕事を辞めたいと思った理由を分析し、後悔しない決断をすることです。

「嫌なことがあったから、なんとなく仕事を辞めたい」というのでは後悔する可能性が高くなるので、辞めたいと思ったらその理由や原因を掘り下げて分析してみましょう。分析結果は、次のステップの「解決できないことなのか？」につなげます。

ステップ2：解決できないことなのか？

仕事を辞めたい理由や原因を分析したら、次は「解決できないことなのか？」と自問自答してみましょう。もしかしたら、仕事を辞めずに解決できることかもしれません。

たとえば今の部署の人間関係が辞めたいと思う大きな理由であるとしたら、異動願いを出すという手もあります。異動願いを出す際は、転職や辞めたいといったことは伝えず、前向きな理由を伝えるのがよいようです。

もし異動願いが通らなかったり、部署の人間関係を解消できないようなら、その時に転職を本格的に考えるとよいでしょう。仕事を辞めたいと思ったら、このように問題を解決できないかを考えてみることが大事です。

仮に不満が原因で転職をしたとしても、次の会社でもまた同じ不満を抱いて仕事を辞めたいと考えるようになるかもしれません。しかし、解決できない問題であれば、スパッと転職をしてしまったほうが状況を改善できる可能性は高くなるでしょう。その判断を誤らないために、まず原因の解決方法を探ってみるのです。

ステップ3：仮に、仕事を辞めたらどうなるのかシミュレーションする

仕事を辞めたいと思ったときに、もうひとつやっておくべきことがあります。それは、「仕事を辞めたらどうなるのかをシミュレーションする」ことです。

仕事を辞めたいという感情にとらわれていると、実際に辞めた後のことを考えるのを忘れてしまいます。辞める前にシミュレーションをしておくと、転職の失敗を防げるでしょう。

シミュレーションで必ず考えておきたいのは、「退職後の生活費の蓄えはあるのか」と「どんな仕事をするのか」の2つです。

まず退職後の生活費の蓄えについてですが、退職してすぐに転職先が見つかれば生活費の心配はありませんが、転職活動に苦戦したときのことを想定して多めに生活費を蓄えておいたほうがよいでしょう。当面生活できるだけの蓄えがあるかないかによって、いま退職すべきかの判断が大きく違ってきます。

本気で退職を考えるなら、雇用保険（失業保険）の待期期間のことも知っておきましょう。会社都合で退職する場合の待期期間は7日間なので、退職後はすぐに失業保険を受給できます。しかし、自己都合での退職の場合は3か月間の待期期間があるので、すぐに受給できるわけではありません。

待期期間の7日間と3か月間は大きな違いです。自己都合退職の場合、ハローワークに離職票を提出してから3か月待たないと失業保険が受給できないということを頭に入れておいてください。

※待期期間は、離職票の提出と求職の申込みを行った日からの通算日数です。

参考：雇用保険の基本手当の支給まで待期期間があると聞きましたが、倒産、解雇等により失業した場合は、雇用保険の基本手当をすぐに受給できるのですか。 / ハローワーク

もうひとつの「どんな仕事をするか」についてですが、これは同じ職種の仕事に就く、全く別の仕事をする、起業や開業をするといった選択肢があります。各選択肢の詳しい解説は後述しますが、仕事の嫌な面だけを見て判断してしまうと、別の仕事でも同じような不満を抱く可能性が高くなります。

仕事の嫌な面が目についたら、それは我慢できないレベルなのか、良い面でカバーできないのかといったことを考えてみてください。もしかしたら、嫌だという考えにとらわれて良い面を見落としているのかもしれません。

また、今の職種と違った別の仕事をするためには準備が必要なので、勢いで転職するのは危険です。未経験であるゆえに転職先が見つからず、結局前の職種と同じ仕事に就いたとしたら問題の解決にならないでしょう。

もし今の仕事が嫌で別の仕事に転職するなら、なにを勉強しておくべきか、どんな準備が必要なのかをよく考えてみてください。準備を怠ったがゆえに転職に失敗すると、退職したことを後悔するかもしれません。

仕事を辞めたい！と決断したときに考える5つのこと

1：辞めたいと思っていることを上司に相談する

転職するにしても、起業するにしても、会社に退職することを伝えなければなりません。退職を決意したら、まず直属の上司に2ヶ月ほど前に相談するのが一般的なマナーになります。

上司を相談する前に考えておきたいのは、退職の決意が固まっているのか、それとも迷っているのかということです。退職を決心しているならば、引き止めをされても気持ちはゆるがないでしょう。

しかし、退職を躊躇しているなら引き止められる可能性が高くなります。いちど退職のタイミングを逃すと、再び相談しにくくなるので注意が必要です。転職の方向で考えているなら、退職の決意が固まってから上司に相談したほうがよいでしょう。

上司に相談したときに引き止められて退職を踏みとどまるか、退職を受理してもらうかでその後の身の振り方が大きく違ってきます。

2：転職の方向性

転職する決意が固まったら、職種・業種、雇用形態を考えていきましょう。

まず職種・業種ですが、いまの仕事の経験やスキルを活かすなら、同じ職種・業種が有力な選択肢となります。その職種や業種が合わないという理由で退職を決意したなら、他職種への転職を考えたほうがよいかもしれません。

未経験の職種・業種に転職する場合は、これまで培った経験やスキルを活かせないか考えてみてください。コミュニケーションスキル、パソコンスキル、マーケティング力など、何かしら活かせる経験があるはずです。

雇用形態の選択肢は、経験がある職種であるかどうかによって変わります。未経験の職種で正社員として採用してもらうのが難しい場合、契約社員や派遣社員などほかの雇用形態での応募も考えてみてください。

未経験の場合は実務経験を積むことが大事です。正社員登用制度がある会社なら、スタートは契約社員や派遣社員でも正社員に登用してもらえる可能性を期待できるでしょう。

3：起業という選択肢

転職以外に考えておきたいのは、起業という選択肢です。起業というと難しく考えてしまう方が多いと思いますが、起業すること自体はそれほど難しくありません。

終身雇用も年金もあてにならず、平均給与が下がっている現在、老後の資金を増やすために起業や独立開業を考えている方は少なくないと思います。会社員は収入が安定しているという安心感があるものの、給与が上がりにくいのがデメリットです。起業して成功すれば会社員以上の収入を得ることも可能になるので、そこに魅力を感じる方も多いことでしょう。

ひとりでできるビジネスや低資金で始められるビジネスなら、リスクを抑えた起業ができます。必ずしも最初から法人化する必要はなく、個人事業主として開業し、売上が伸びてきたら法人化するというのもひとつの選択肢です。

法人化するかどうかは税率が大きく関係します。平成28年の税制改正で法人税率が引き下げられたことにより、法人化するメリットは大きくなりました。個人事業主から法人化する目安は、所得税率が法人税率を上回る900万円以上の所得を得たときです。

所得税率と法人税率は、国税庁のWebサイトで確認できます。

参考：No.2260 所得税の税率 / 国税庁
No.5759　法人税の税率 / 国税庁

4：フリーランス（個人事業主）として独立開業する

法人化する必要がないなら、フリーランス（個人事業主）として独立開業することを考えてみましょう。フリーランスは働く時間や働く日を自分で決められるので、自由な働き方ができます。

収入が安定しにくいという不安要素はあるものの、頑張って働いた分だけ収入に反映されるのはフリーランスの大きなメリットです。自分の腕で稼ぎたいという方は、フリーランスが向いているでしょう。

ちなみに、フリーランスは働き方の表現で、フリーランスは個人事業主の働き方のひとつに含まれます。フリーランスと個人事業主の定義は、こちらのサイトの解説がわかりやすいです。

参考：フリーランスの定義＆個人事業主の違いを解説 / フリーランスの生存戦略

個人事業主として開業するのは簡単で、税務署に「個人事業の開業・廃業等届出書」を提出するだけで完了します。書類には屋号を記入する欄がありますが、屋号がなければ空欄で提出しても構いません。

青色申告で確定申告をするなら、開業届けと一緒に「青色申告承認申請書」を税務署に提出しておきましょう。この書類を提出しておかないと、自動的に白色申告での確定申告になります。

青色申告で確定申告をすると、最大65万円の控除と最大3年間の損失繰越（赤字繰越）ができるので、節税効果が非常に大きいです。白色申告も記帳が義務化されたので、どうせ記帳するなら青色申告を選択したほうがメリットはあります。

参考：［手続名］個人事業の開業届出・廃業届出等手続 / 国税庁
［手続名］所得税の青色申告承認申請手続 / 国税庁

5：フランチャイズで開業する

転職、起業、独立開業以外に、フランチャイズで開業するという方法もあります。フランチャイズは親企業（本部）にロイヤリティを支払うことで、商号・商標の使用許可、事業のノウハウ提供を受けるシステムです。

ロイヤリティはフランチャイズ契約をする上での「対価」のことで、金額は本部によって変わります。ロイヤリティがない本部もあるので、そこにも注目して本部を選ぶとよいでしょう。
フランチャイズで起業するメリットは、本部から事業のノウハウの提供を受けられることです。特に未経験の職種・業種だとノウハウがないため、黒字化するまでに時間がかかってしまいます。

フランチャイズに加盟してノウハウの提供を受けることにより、未経験であっても早い黒字化が期待できるでしょう。それに起業後は本部からサポートを受けられるので、未経験者ほど加盟するメリットが大きくなります。

フランチャイズ本部の選び方、業種と特徴、ロイヤリティなど、フランチャイズシステムについては以下の記事で詳しく解説しています。

失敗しない独立起業！フランチャイズの経営ノウハウを活かして開業ブーストをかけよう

一時の感情で辞めて後悔しないようによく考えて行動しよう

退職・転職に限ったことではありませんが、一時の感情で行動すると後悔する可能性が高くなります。冷静に考えてみれば、「どうしてあのとき、衝動的に辞めてしまったのだろう…」と後悔するかもしれません。

退職・転職は人生においての大きな決断ですので、よく考えてから行動してください。熟考した末に退職・転職を決断したなら、仮にそれがうまくいかなくても後悔は少なくて済むでしょう。

一時の感情で辞めて後悔しないようにするには、辞めた後のシミュレーションをしておくことが大事です。いま辞めたらどうなるかを考えてみると、冷静な判断ができると思います。

おわりに

誰でも「仕事を辞めたい」と思うときはあると思いますが、感情的になって行動するのではなく、いったん冷静になって考えてみてください。それでも仕事を辞めたいと思うのなら、転職や起業・開業を具体的に考えていきましょう。

独力での起業・開業以外に、フランチャイズで開業するという方法もありますので、それも選択肢として考えてみてはいかがでしょうか。

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